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新聞があえて書かないリバランスの重要要素【資産運用法】

2011年2月20日の日本経済新聞SUNDAY NIKKEIは13面で、“長期分散投資 崩れた資産配分見直し”という特集を組んでいます。

□ リバランス(資産配分の再調整)
複数の資産に投資する分散投資では、相場の変動により、当初の資産配分比率から乖離してきます。その時、当初の資産配分比率に戻すという行為をリバランスといいます。具体的な方法としては、定期型と乖離型があります。

☆ 定期型は、その言葉通り、時間を決めて、たとえば1年毎とかの定期的に資産配分の調整をおこなうものです。あまりに頻繁に行うと、コストがかかりすぎるかもしれません。

☆ 乖離型は、当初の資産配分からある程度の率、例えば10%とかが乖離したときに調整するというものです。一方、乖離はいつ起こるかわかりませんので、常にチェックをしておかなければいけないという煩雑さがあります。

どちらがいいかは一概には言えませんが、いくつかのポイントがあります。

□ 新聞が書かないリバランスのコスト
リバランスの大きな要素として考慮しなくてはいけないのは、コストです。コストは大きく2つに分かれます。

☆ まず一つ目のコストは、いわゆる手数料です。特に、購入手数料が2-3%もする投資信託では、リバランスによって資金の毀損が起こっています。新聞で出ているリバランスの比較は、売買コストを考慮していないことが多いので(明記されていませんが)、あまり参考にはならないかもしれません。

☆ もう一つのコストは、マーケット・インパクトです。自分が売りにだせば値段が下がり、自分で買いに行けば、値段が上がってしますのです。特に、流動性の低い市場での売買は、自分でマーケットを動かしてしまうマーケット・インパクトが生じます。

□ まだまだあるリバランスの注意点
☆ 特に重要なのは資金繰りの問題です。新聞では、投資信託を前提としていますが、実際に投資信託Aを売ったお金で、別の投資信託Bを同日に買うのはできないことがほとんどです。つまり、売りが先で、翌日以降にその税引き後の手取りで買うということになるのです。

売買日が1日でもずれるということは、無視できないリスクです。売却後に買おうと思った資産が急騰でもした場合、リバランスをする必要が無かったなどということが起こりえるわけです。これを回避するには、別途新規資金を事前に準備しておき必要があります。

そもそも、リバランスを前提とする長期投資には投資信託は向いていません。その場合は、ETF(上場投信)による分散投資を考えるべきです。売買手数料が安いばかりでなく、指値もできますし、売却直後に購入することができますので、時間的なリスクはかなり小さくなります。また、信用取引などの活用も多少金利などのコストかかったり、一部売買に制約がある場合もありますが、考慮したい点です。

□ まとめ
新聞にでているリバランスをした場合としなかった場合の比較は、多分に売買コスト、税金、マーケット・インパクト考慮していませんので、理論上の仮定であり、コンセプトとしては受け入れられるものの、実務的にはあまり参考にはならないかもしれません。

あえて言えば、今回の記事は、リバランスをすることで、手数料がかせげるいわゆる売り手の論理で書かれているといっても過言ではないのです。本質を理解しないでリバランスをすると、無駄なコストをかけるだけになることになるのです。

このような、言葉足らずの情報に惑わされないためにも、ファイナンシャル・リテラシー(金融知力)を高めていきましょう。

注)以上は私見であり、また、ファイナンシャル・リテラシー(金融知力)の向上のみを目的としたものです。したがって、投資勧誘の目的で作成されたものではありません。実際の投資の最終判断は、自己責任でお願い申し上げます。

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[ 2011/02/20 11:43 ] 資産運用法 | TB(0) | CM(0)
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