間違いだらけの金融知識 ~経済的自立応援ブログ~

幸せになる資産運用入門。 激動の世界を生き抜こう!
間違いだらけの金融知識 ~経済的自立応援ブログ~ TOP  >  資産運用法

スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。
[ --/--/-- --:-- ] スポンサー広告 | TB(-) | CM(-)

中東リスクが教える危機管理【資産運用法】

中東・北アフリカなどの産油国の緊張が高まっており、2011年2月22日の東京市場でドバイ石油が一時1バレル104.3ドルをつけています。日本は原油を輸入していますので、原油の供給に支障をきたすと、コスト高になり、企業の収益を悪化させることになりかねません。

2011年2月23日の日本経済新聞に、日本の原油調達先の分布が出ていましたので現状を確認しておきましょう。

□ 日本の原油輸入先(2010年)

  万キロリットル
サウジアラビア6,19328.8%
アラブ首長国連邦4,39520.4%
カタール2,54211.8%
イラン2,0609.6%
クウェート1,5377.1%
オマーン7043.3%
イラク6953.2%
その他中東4952.3%
ロシア1,5297.1%
インドネシア4982.3%
その他8874.1%
合計21,535100.0%
中東合計18,62186.5%
出所)資源エネルギー庁、日本経済新聞



☆ 中東諸国からの依存度が約87%と高いので、中東の地政学的リスクがかなり大きい。
☆ ロシアからの輸入も7.1%とかなり大きな存在である。


□ 問題点
今後の課題として考えられる中期的な対応策としては:

☆ 輸入先の分散化
☆ 風力、水力、バイオなどの脱石油エネルギーへの転換
☆ エネルギー効率の改善

などですが、実態としてはそう簡単な話ではありません。

また、ロシアへの依存度は2009年3ポイントと上昇しているのも気になります。現状ではロシアとの関係が領土問題から悪化していますが、石油の依存度を高めていくと、イザという時の弱みとなります。

□ まとめ
危機管理は国でも、企業でも、個人の投資でも重要な要素です。国でも企業でも同じですが、仕入先を分散化しておくのも、大切な危機管理です。今回の中東の問題は、改めて危機管理の大切さを教えてくれています。

投資家として忘れてはならない一面です。

注)以上は私見であり、また、ファイナンシャル・リテラシー(金融知力)の向上のみを目的としたものです。したがって、投資勧誘の目的で作成されたものではありません。実際の投資の最終判断は、自己責任でお願い申し上げます。

カブドットコム証券<= カブドットコム証券ならTOPIX, NK225、MSCI KOKUSAI、VIXなどの
                   ETFの一部の 現物・信用売買手数料が無料です。
                   (2011年2月18日現在)
                   資料請求だけでもされてみたら面白いと思います。

 <=申込手数料なしですし、信託報酬も低めです。
                また、未成年口座もつくれます。
                資料請求だけでもされて、ご検討されてみたら面白いと思います。



にほんブログ村 先物取引ブログ 日経225オプションへ
にほんブログ村

にほんブログ村 経済ブログへ
にほんブログ村

にほんブログ村 株ブログへ
にほんブログ村

 


スポンサーサイト
[ 2011/02/23 10:52 ] 資産運用法 | TB(0) | CM(0)

新聞があえて書かないリバランスの重要要素【資産運用法】

2011年2月20日の日本経済新聞SUNDAY NIKKEIは13面で、“長期分散投資 崩れた資産配分見直し”という特集を組んでいます。

□ リバランス(資産配分の再調整)
複数の資産に投資する分散投資では、相場の変動により、当初の資産配分比率から乖離してきます。その時、当初の資産配分比率に戻すという行為をリバランスといいます。具体的な方法としては、定期型と乖離型があります。

☆ 定期型は、その言葉通り、時間を決めて、たとえば1年毎とかの定期的に資産配分の調整をおこなうものです。あまりに頻繁に行うと、コストがかかりすぎるかもしれません。

☆ 乖離型は、当初の資産配分からある程度の率、例えば10%とかが乖離したときに調整するというものです。一方、乖離はいつ起こるかわかりませんので、常にチェックをしておかなければいけないという煩雑さがあります。

どちらがいいかは一概には言えませんが、いくつかのポイントがあります。

□ 新聞が書かないリバランスのコスト
リバランスの大きな要素として考慮しなくてはいけないのは、コストです。コストは大きく2つに分かれます。

☆ まず一つ目のコストは、いわゆる手数料です。特に、購入手数料が2-3%もする投資信託では、リバランスによって資金の毀損が起こっています。新聞で出ているリバランスの比較は、売買コストを考慮していないことが多いので(明記されていませんが)、あまり参考にはならないかもしれません。

☆ もう一つのコストは、マーケット・インパクトです。自分が売りにだせば値段が下がり、自分で買いに行けば、値段が上がってしますのです。特に、流動性の低い市場での売買は、自分でマーケットを動かしてしまうマーケット・インパクトが生じます。

□ まだまだあるリバランスの注意点
☆ 特に重要なのは資金繰りの問題です。新聞では、投資信託を前提としていますが、実際に投資信託Aを売ったお金で、別の投資信託Bを同日に買うのはできないことがほとんどです。つまり、売りが先で、翌日以降にその税引き後の手取りで買うということになるのです。

売買日が1日でもずれるということは、無視できないリスクです。売却後に買おうと思った資産が急騰でもした場合、リバランスをする必要が無かったなどということが起こりえるわけです。これを回避するには、別途新規資金を事前に準備しておき必要があります。

そもそも、リバランスを前提とする長期投資には投資信託は向いていません。その場合は、ETF(上場投信)による分散投資を考えるべきです。売買手数料が安いばかりでなく、指値もできますし、売却直後に購入することができますので、時間的なリスクはかなり小さくなります。また、信用取引などの活用も多少金利などのコストかかったり、一部売買に制約がある場合もありますが、考慮したい点です。

□ まとめ
新聞にでているリバランスをした場合としなかった場合の比較は、多分に売買コスト、税金、マーケット・インパクト考慮していませんので、理論上の仮定であり、コンセプトとしては受け入れられるものの、実務的にはあまり参考にはならないかもしれません。

あえて言えば、今回の記事は、リバランスをすることで、手数料がかせげるいわゆる売り手の論理で書かれているといっても過言ではないのです。本質を理解しないでリバランスをすると、無駄なコストをかけるだけになることになるのです。

このような、言葉足らずの情報に惑わされないためにも、ファイナンシャル・リテラシー(金融知力)を高めていきましょう。

注)以上は私見であり、また、ファイナンシャル・リテラシー(金融知力)の向上のみを目的としたものです。したがって、投資勧誘の目的で作成されたものではありません。実際の投資の最終判断は、自己責任でお願い申し上げます。

カブドットコム証券<= カブドットコム証券ならTOPIX, NK225、MSCI KOKUSAI、VIXなどの
                   ETFの一部の 現物・信用売買手数料が無料です。
                   (2011年2月18日現在)
                   資料請求だけでもされてみたら面白いと思います。

 <=申込手数料なしですし、信託報酬も低めです。
                また、未成年口座もつくれます。
                資料請求だけでもされて、ご検討されてみたら面白いと思います。



にほんブログ村 先物取引ブログ 日経225オプションへ
にほんブログ村

にほんブログ村 経済ブログへ
にほんブログ村

にほんブログ村 株ブログへ
にほんブログ村

 


[ 2011/02/20 11:43 ] 資産運用法 | TB(0) | CM(0)

ヘッジ・ファンドのサバイバーズ・バイアスとは【資産運用法】

サバイバーズ・バイアスとは、いわゆる生き残りのバイアスということです。

□ 入試試験のサバイバーズ・バイアス
たとえば、受験の平均点を考えてみましょう。 全受験者の平均点数が50点だとします。合格者の平均点数は当然全受験者より高いわけですから、70点とします。この場合、合格者は試験で残ったわけですからサバイバー(生き残り)ということになります。したがって、平均点を合格者だけで見ると、高くなるわけですから、バイアスがかかっていることになります。

□ ヘッジ・ファンドのサバイバーズ・バイアス
同様なことが、ヘッジ・ファンド全体でも起こっているのです。例として以下の3つのヘッジ・ファンドの平均を求めてみましょう。Cファンドは運用成績がわるかったので、途中で運用を打ち切られてしまった場合です。運用成績はすべて年率換算とします。

            1年     3年    5年     10年
Aファンド      10%     9%    11%    9%
Bファンド      12%     9%    13%    11%
Cファンド      -7%     -6%  NA      NA
単純平均      5%     4%     12%    10%
サンプル数     3       3      2       2

上記の用に長い期間をとっていくと、運用成績が悪いファンドは、基本的に生き残れません。ということは、平均値などからは除外されてしますのです。生き残ったファンドがサバイバーズですので、淘汰されたファンド以外で計算された平均値にはバイアスがかかっています。つまり、全体像よりも数字が良く見えるわけです。

ヘッジファンドなどは、新規参入が多く、また、淘汰されるファンドも多いのです。したがって、長い期間の平均的なヘッジ・ファンドの成績は、上記でいえば合格者の平均値ということになるわけです。

□ まとめ
数字を見るときには、その前提をしっかり見ておく必要があります。一般論としてのヘッジ・ファンドの長期のパフォーマンスがいいというのは、多少割り引いて考える必要があります。

注)以上は私見であり、また、ファイナンシャル・リテラシー(金融知力)の向上のみを目的としたものです。したがって、投資勧誘の目的で作成されたものではありません。実際の投資の最終判断は、自己責任でお願い申し上げます。

 <=申込手数料なしですし、信託報酬も低めです。
                また、未成年口座もつくれます。
                資料請求だけでもされて、ご検討されてみたら面白いと思います。



にほんブログ村 先物取引ブログ 日経225オプションへ
にほんブログ村

にほんブログ村 経済ブログへ
にほんブログ村

にほんブログ村 株ブログへ
にほんブログ村

 






[ 2010/12/17 10:40 ] 資産運用法 | TB(0) | CM(0)

長期投資の誤解【資産運用法】

株式などの値動きの大きい金融商品に投資する時、分散投資と同様にその重要性が語られるものに「長期投資」というものがあります。

しかしこの「長期投資」についても、長くもち続ければいいというものではありません。正しく理解しておかないと、思わぬしっぺ返しを受けるかもしれません。

■「長期投資はリスクを下げる」は誤解?

「長期投資をすれば、リスクが小さくなる。」とお聞きになった方も多いと思います。しかし、この説明はいささか言葉足らずで、間違った解釈をされている方も多いと思います。

例えば、1年間に10%上がるか下がるかわからない商品があります。この商品に100万円投資すると、1年後には90万円から110万円の間になりますね。それから1年たつと、81万円から121万円の間になるわけです。つまり、1年後よりも2年後の方が、とりうる範囲が大きくなるわけです。そして3年後、5年後となるにつれて、投資金額の取りうる範囲が拡大するわけです。

金額のぶれる大きさは長期になればなるほど大きくなるわけですから、不確実性も大きくなります。そう考えると、「長期投資はリスクを減らす」ということにはなりません。したがって、「長く持っていれば何とかなる」という安易な考え方は禁物です。

リスクをあらわす指標のひとつに標準偏差があります。長期投資をすると、リターンのぶれの1年あたりの標準偏差は小さくなります。数学的には、運用年数の平方根で割った分だけ小さくなります。1年の平方根は1ですが、4年では2ですから、4年で1年あたりのリスクは半分になります。

ここでのキーワードは、「1年当たり」ということです。したがって、正しく理解をしているアドバイザーは、「長期投資は1年あたりのリスクを減少させる。」と説明できますし、その度合いが年数の平方根分の1に比例するということも説明できます。

■ 時代は変化している
また、別の面から見ていくと、技術革新、国際間の勢力図、税制など、世の中は日々変化しています。そして、そのスピードが加速度的に速くなっています。したがって、時代の変化を敏感にキャッチせずに、単に買ったままほうっておくことは、得策ではありません。

長期投資の本当の意味を理解し、賢く投資することが大切です。
[ 2010/09/17 13:12 ] 資産運用法 | TB(0) | CM(0)

分散投資④:時代遅れ?【資産運用法】

金融機関の窓口やファイナンシャル・プランナーのアドバイスのなかによく出てくるものに、分散投資があります。確かに過去においては、国内債券、外国債券、国内株、海外株の分散投資はある程度の効果があったと思います。しかし、今後もその効果があるかどうかは、多少疑問が残ります。

■ 世界経済は今後も成長し続けられるのか?
アドバイスで分散投資を薦めるとき、アドバイザーもほとんど気がついていない、ある大きな前提がそこにあります。それは、今後とも世界経済は発展し続けるというものです。
しかし、現状を冷静に見ると、成長を阻害するいくつもの難題が存在していることに気がつきます。

その難題とは、
□ エネルギー問題:石油はあと何年持ちますか?
確認されている埋蔵量をその年の消費量で割ったものを可採年数といいますが、石油であと40年程度といわれています。当然、新しく発見されたり、消費量が伸びると変わります。この問題の緩和策の一つとして、水素自動車やソーラー発電などの技術革新に期待がかかっています。

□ 食糧問題:中国、インドなどの人口増加とその食生活の欧米化の問題
2009年7月現在の世界人口は約68億人といわれています、米国統計局の予測では、2040年には90億人に達すると推測しています。単に人口が増えるだけでなく、食生活が肉食化してくると、必要な穀物や水が飛躍的に伸びます。牛肉1kgあたり、11kgの穀物が必要だと計算されています。

□ 飲料水:人口増加と食の欧米化で水不足が加速
日本人は「安全と水と空気はただ」と思って今まで生きてきました。しかし、今後は違うようです。地球は「水のほし」と呼ばれていますが、地球温暖化白書によると、その約98%は海水だといわれています。淡水はわずか2%で、その70%が氷河、30%が地下水なので、陸上生物が利用できる水は0.01%しか無いそうです。

日本では、蛇口をひねればきれいな水が出てきますが、現在12億の人間が安全な飲料水が無いと推測されています。また、2050年には世界的な水不足になるとの予測もあります。

食料自給率が低い日本にとってこれは大変な問題です。飲料水だけでなく、穀物栽培の水が不足するのです。旱ばつによるロシアは、2010年末まで小麦の輸出停止を決めています。今後は、水不足により海外から食料が買えなくなるかもしれません。まさに兵糧攻めです。

□ 地球温暖化問題:二酸化炭素の問題、異常気象
温暖化と異常気象も今後の大きな問題です。二酸化炭素の削減などは、コストがかかる問題です。したがって、経済成長や企業の利益にはマイナスの要素です。

このような世界は、けして遠い未来のことではありません。果たして今後何十年も世界経済は順調に成長できるのでしょうか?もし成長のスピードが鈍化するのであれば、企業の利益の伸びも鈍化し、株価上昇も鈍化することになります。その場合、投資信託などのように保有コストが高い商品では、投資の妙味が少なくなるかもしれません。

また、世界の国々や企業の中で勝ち組と負け組みがはっきりしてきます。その場合、しっかり投資先を選別する必要があります。成長が鈍化したり、ゼロ成長下では、世界の国々の中でのパイの取り合いが起こります。つまり、ゼロ・サムゲームです。このような環境では国際分散投資は成り立たないかもしれません。今日明日の問題ではありませんが、国際分散投資も段々と時代遅れの投資法となるかもしれません。
[ 2010/09/11 16:49 ] 資産運用法 | TB(0) | CM(0)
アクセスランキング
[ジャンルランキング]
株式・投資・マネー
3214位
アクセスランキングを見る>>

[サブジャンルランキング]
株式
1061位
アクセスランキングを見る>>
カウンター
経済指標発表スケジュール
世界の動き
FX経済指標
FX初心者向けの比較サイト
AdSense2


上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。